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DX人材とは?人材の定義や役割、育成方法についても解説

今、世界中でデジタルトランスフォーメーション(DX)の動きが加速しています。総務省が発行する「令和2年版 情報通信白書」でも「5Gをはじめとするデジタル基盤や、IoT、ビッグデータ、AIといったデジタル技術の活用が、今まで以上に重要となる」と記載されています。

このDXを推進していくには、どんな人材が必要になるのでしょうか。今回は、DX人材について、人材の定義や役割、育成方法も交えて解説していきます。

そもそもDXとは

DXとは、Digital Transformationの略です。単語の頭文字をとると「DT」になりそうですが、DTではありません。デジタルトランスフォーメーションをDXと呼ぶのは、英語圏で「Trans」を「X」と略すことが一般的なためです。

経済産業省が2018年に発行している「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」では、DXは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義されています。

引用:デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン (DX 推進ガイドライン)|経済産業省

DXの目的は、他社よりも優位性を高めて自社の事業を推進していけることです。DXの目的については、「DX推進の目的とは?その課題からDXを円滑にすすめるポイントについても解説」で紹介しています。DXの目的について詳しく知りたい方は是非ご覧ください。

DXが広まった背景

世の中ではDXという言葉がたびたび話題に挙がっていますが、どのような言葉がきっかけで広まったのでしょうか。

諸説ありますが、2018年に経済産業省がDXレポートで「DXが進まなければ2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性も高い」と警告したことが一番大きな要因といわれています。この経済損失について経済産業省は「2025年の崖」と呼んでいます。

引用:D X レポート ~IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開~|経済産業省

DXは既に複数企業で推進されていて、成功事例が多数存在しています。DXの成功事例については、「複数分野でのデジタルトランスフォーメーション成功事例を紹介」で紹介しています。DXの成功事例について詳しく知りたい方は是非ご覧ください。

DX人材とは

DXに必要な人材については、経済産業省が2018年に発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(通称、DXガイドライン)」において、下記のように言及されています。

  • DX推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材の育成・確保
  • 各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取組をリードする人材、その実行を担っていく人材の育成・確保

引用:デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン (DX 推進ガイドライン)|経済産業省

上記内容から、DX人材には「デジタル技術やデータ活用に精通した人材」「DXの取り組みをリードする人材」「DXの実行を担っていく人材」の3つの大きな区分があることがわかります。

DX人材を有効活用してDXを推進する組織体制とは

前述したDX人材を有効活用するには、組織体制の整備が欠かせません。実際にIPA(独立行政法人 情報処理推進機構)の「デジタルトランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」には、「DX専門組織を設置している企業は回答企業の4割にのぼる」との調査結果がありました。

引用:デジタル・トランスフォーメーション推進人材の 機能と役割のあり方に関する調査|IPA

一般企業のDX専門組織の設置方法は以下の2つに大別されます。

組織新設型

DX専門組織を新設する形です。既存事業との連携に課題が残る反面、既存事業への負担が少なく、今までの自社の強みを残したままスムーズにDXに取り組めます。

既存組織推進型

経営企画部門や情報システム部門の中にDX推進機能を持たせる方式です。DXの試行や既存業務の効率化においては相性が良いですが、新規事業の創出には不向きです。

いずれの場合もDX専門組織や情報システム部門だけでDXを推進するのではなく、DX対象の業務部門や経営層などの関係者も必ず関わらせることが大事です。

さらにDX専門組織の新設に合わせて「CDO」と呼ばれる役職を置く企業も増えています。CDOは、Chief Digital Officerの略で、「最高デジタル責任者」または「最高データ責任者」と訳されます。CDOについては、「CDOとは?その役割や必要なスキル・性質からDXとの関わりついても解説」で紹介しています。CDOについて詳しく知りたい方は是非ご覧ください。

DX人材は6つの役割に大別される

DX人材の定義については前述した通りですが、IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が2020年5月に発表した「デジタルトランスフォーメーション(DX)推進に向けた企業とIT人材の実態調査では、さらに下記のようなDX人材の分類があると言及されています。

引用:デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に向けた 企業とIT人材の実態調査|IPA 



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